「Japan Mobility Show 2025」が東京ビッグサイトで開幕し、過去最多の500以上の企業・団体が参加。国内外の自動車メーカーが新型車やコンセプトカーを公開しました。

トヨタ自動車は、セダン型「カローラ」のコンセプトモデルを公開しました。カローラとして初めて電気自動車（EV）をラインナップに加えるとしたほか、プラグインハイブリッド車（PHV）やハイブリッド車（HV）、ガソリン車も提供する方針を示しました。

ホンダは、EVシリーズ「0（ゼロ）」の新型SUV「ゼロ α（アルファ）」の試作車を公開。インドで生産し、2027年から日本やインドを中心にグローバルでの販売を予定しています。また、2026年に投入する小型EV「スーパー ワン」の試作車も公開しました。

日産自動車は、16年ぶりに刷新した大型ミニバン「エルグランド」を公開しました。第3世代e-POWERを導入し、高速道路での運転を支援する「プロパイロット」を搭載。来年夏に発売します。

マツダは、ロータリーエンジンを搭載したPHVのコンセプト車「VISION X-COUPE（ビジョン クロスクーペ）」を公開しました。排気中のCO2を回収する車載装置や微細藻類由来のバイオ燃料を活用し、走りながらCO2を減らすとしています。

スズキは、同社初となる軽EVのコンセプトモデル「Vision e-Sky」を初公開。航続距離は270㎞以上の予定で、2026年度の量産化を目指しています。

三菱自動車は、カーボンニュートラル燃料対応エンジンを搭載するPHV「ELEVANCE Concept（エレバンス　コンセプト）」を公開。搭載した「AI Co-Driver」が目的地やドライブモードを提案するなど、運転をサポートします。

日野自動車は、コンセプトカー「ポンチョドット」を公開。小型EVトラック「デュトロ　Z EV」がベースで、自動運転レベル4を想定。バスの用途だけでなく買い物・送迎・物流など幅広い利用を見込んでいます。

このほか、SUBARUはSUVのEV「ソルテラ」の改良モデルを発売すると発表。最長走行距離は従来モデルより32%長い746㎞、急速充電時間は従来の半分に短縮しました。

「Japan Mobility Show」の海外メーカーでは、中国BYDが日本の軽規格に対応したEV「Racco（ラッコ）」を初公開しました。スライドドアを採用し、通常モデルと航続距離が長いモデルの2種類を用意。来年夏の販売を目指します。価格や航続距離は非公表。

商用EV開発・販売のフォロフライは、中国・浙江吉利控股集団傘下のZeekr（ジーカー）の大型高級ミニバン「009」を公開しました。価格は1300万円からで、フォロフライが販売を手掛けます。

韓国の現代自動車は、2026年前半にも日本で発売する新型の燃料電池車「NEXO（ネッソ）」を公開。また、現代自動車グループの起亜は中型EVバンの「PV5」を来年春に日本導入し、双日が立ち上げた「Kia PBV　ジャパン」が販売します。

デンソーはクルマの複数領域を横断的に制御する「統合モビリティコンピューター」の開発を進めていると発表。2029年の市場投入を目指します。

このほか、Astemoは、レアアースを使わない新型モーターを開発したと発表しました。回転部のローターコアに磁力を発生させる方式を採用し、レアアースを多く使用する従来型モーターの代替が可能。2030年頃の実用化を目指します。

日産自動車子会社の日産車体は、湘南工場（平塚市）での車両生産を終了し、2027年度から部品生産の工場として活用すると発表しました。

海外では、欧州ステランティスが、ロボットタクシー普及へ向けて、米エヌビディア、米ウーバー・テクノロジーズ、台湾・鴻海精密工業と提携すると発表しました。レベル4自動運転車両を共同開発し、今後数年間で試験運行を拡大する計画です。

米国ではゼネラル・モーターズ（GM）が米国内の複数のEVや電池の工場を対象に、計3300人の人員削減を行う予定と、日経新聞などが報じています。EV購入補助金の廃止などで需要が減少しているためです。

独ZFはAI半導体の中国の地平線機器人（ホライズン・ロボティクス）と提携し、「NOA」と呼ばれる自動運転レベル3の運転支援システムを中国市場向けに開発すると発表しました。

中国の華為技術（ファーウェイ）は、主導するEVブランド連合「鴻蒙智行（HIMA）」に参画するEVメーカー5社による新エネルギー車（NEV）納車台数が100万台に達したと発表しました。