ReVisionモビリティサミット 2023 登壇者一覧

モビリティサミット
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プログラム登壇順

倉田 剛 氏

倉田 剛 氏

KPMGモビリティ研究所
KPMGジャパン 運輸・物流・ホテル・観光セクターリーダー
KPMGコンサルティング株式会社 ビジネスイノベーションユニット プリンシパル

Honda

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<略歴>

  • 大阪大学経済学部卒業。米国マサチューセッツ大学MBA修了。
  • 日本公認会計士
  • 朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入所後、運輸業等の法定監査ならびに上場支援業務に従事。
  • その後ERPの導入及び経理業務改革、シェアドサービスセンターの導入、内部統制構築(米国企業改革法、内部統制報告制度)、IFRS®基準導入等を数多く担当。
  • 現在、新産業領域でのイノベーション(Business Innovation)創出や経理業務高度化などのアドバイザリー業務を担当しながら、KPMGモビリティ研究所においてMaaS(Mobility as a Service)やスマートシティに関する調査・研究や、自治体等における実証事業に関与している。

 

著書に『中国子会社の内部統制実務』(中央経済社)、『なるほど図解内部統制 』(中央経済社)、『四半期開示のための連結マネジメント』(税務経理協会)、『モビリティ リ・デザイン 2040』(日本経済新聞出版)(すべて共著)。 

三重野 真代 氏

三重野 真代 氏

東京大学
公共政策大学院交通・観光政策研究ユニット 特任准教授/
一般財団法人運輸総合研究所 客員研究員

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<略歴>
大分県出身。京都大学経済学部卒、ロンドンスクールオブエコノミクス(LSE)都市政策修士号取得。2003年国土交通省に入省。観光庁観光資源課専門官、国土政策局総務課課長補佐、京都市役所産業観光局観光MICE推進室MICE戦略推進担当部長勤務、総合政策局環境政策課課長補佐、復興庁企画官を経て2021年より現職。
課長補佐時代に、「グリーンスローモビリティ」の名前を考案し政策を立ち上げ。その後、『グリーンスローモビリティ~小さな低速電動車が公共交通と地域を変える~』(学芸出版社)を編著出版。現在は、全国各地でのグリスロ取組の支援や、(一財)運輸総合研究所の調査事業を通じて、「ゆっくりを軸とした交通まちづくり」の日本での導入に取り組んでいる。

黒部 一隆 氏

黒部 一隆 氏

環境省
環境再生・資源循環局 総務課
政策企画官/
移動データを活用した脱炭素
まちづくりタスクフォース
リーダー

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<略歴>
2013~16年福井県庁出向、地域の脱炭素に取り組みつつ、鯖江市と共同で個人の移動ログの可視化及びそれに伴う地域脱炭素施策の検討を実施。
2019年~21年 環境省大臣官房環境計画課において自治体の脱炭素化へのコミットメント(ゼロカーボンシティ)の推進。また、個人のデータログを活用した地域の脱炭素化施策の検討を、鎌倉市、富山市、小田原市、加古川市と実施

安井 裕司 氏

安井 裕司 氏

株式会社本田技術研究所
先進技術研究所 知能化領域
エグゼクティブチーフエンジニア

Honda

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<略歴>
1994年、本田技研工業株式会社へ入社。株式会社本田技術研究所にて、適応制御/ロバスト制御を用いた低公害エンジンの研究に携わり、世界初となるULEV(Ultra Low Emission Vehicle, 1997年)、SULEV (Super Ultra Low Emission Vehicle, 1999年)を実現。その後、ニューラルネットワークやモデルベース制御を用いて、HEV(ハイブリッド電気自動車)、クリーンディーゼル車、F-1用トラクションコントロール等の研究開発に従事した後、2016年より自動運転/運転支援システム,マイクロモビリティのためのAI(人工知能)と制御技術の研究に日々チャレンジし続けている。

西村 潤也 氏

西村 潤也 氏

小田急電鉄株式会社
経営戦略部
次世代モビリティチーム
統括リーダー

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<略歴>
2003年、小田急電鉄に入社。
鉄道現業を経て、運転車両部、交通企画部などに所属。
その後、運輸総合研究所への派遣を経て、16年7月より経営戦略部に所属。
次世代モビリティチームの統括リーダーとして、MaaSの開発や自動運転の実証実験、スマートシティプロジェクトの推進のほか、小田急グループの中期経営計画の策定にも従事。

浅井 康太 氏

浅井 康太 氏

株式会社みちのりホールディングス
ディレクター

Michinori HD

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<略歴>
2009年 京都大学院工学研究科卒業
同年 株式会社日本総合研究所入社
2015年 株式会社WILLER ALLIANCE入社
2016年 株式会社みちのりホールディングス入社

池添 圭吾 氏

池添 圭吾 氏

日産自動車株式会社
総合研究所 EVシステム研究所
主管研究員

Nissan

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<略歴>
1995年日産自動車入社。生産技術エンジニアを経て、2001年に総合研究所に配属。2016年より、EVと電力系統の連携(Vehicle Grid Integration)に関する研究を立上げ。その間、デンマークで「V2G経済性検討プロジェクト(ACES)」,英国で「V2G ビジネスFSプロジェクト(V2GB)」という、2つの公的資金プロジェクトを計画・従事。現在はVGIの社会実装に向けて精力的に活動中。
EVの新たな価値につながる上記研究に加え、エコシステム全体に関わる技術として、バッテリーリユースのための診断技術やLCA分析の領域も担当。

佐藤 典仁 氏

佐藤 典仁 氏

森・濱田松本法律事務所
パートナー弁護士

Mori-Hamada-and-Matsumoto

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<略歴>
2003年 私立東大寺学園高校卒業、2007年 東京大学法学部卒業、2008年 森・濱田松本法律事務所入所、2013年 Northwestern University School of Law (LL.M.), Kellogg School of Management (Certificate in Business Administration)修了、2013年 Hengeler Mueller法律事務所(デュッセルドルフ)にて執務(~2014年)、2014年 株式会社日立製作所に出向(~2015年)、2017年 国土交通省自動車局保障制度参事官室にて執務し、自動運転、リコール等を担当(企画調整官)(~2019年)、2019年 NEDO採択審査委員会委員(規制の精緻化に向けた デジタル技術の開発/モビリティ分野)。2021年Thomson Reutersグループの国際的法律雑誌であるALB (Asian Legal Business)による”Asia 40 under 40”に選出される。国交省自動車局で「自動運転における損害賠償責任に関する研究会」の取りまとめ、自動運転に係る道路運送車両法改正を担当するとともに、不適切完成検査問題、MaaSへの取組等にも関与した経験を踏まえた、自動車、モビリティサービス全般についての、当局対応を含めた、専門的かつ的確な助言を行う。また、タクシー配車アプリ会社の事業統合、大手自動車部品メーカーの統合など自動車、モビリティサービスのM&Aの圧倒的な経験・知識を有する。「自動運転・MaaSビジネスの法務」(共編著、中央経済社、2020年)など自動運転、モビリティサービス関連の書籍・論文等多数。
WEB: http://www.mhmjapan.com/ja/people/staff/738.html

井口 耕一 氏

井口 耕一 氏

KPMGモビリティ研究所
KPMGジャパン グローバルストラテジーグループ統括パートナー
株式会社 KPMG FAS 執行役員 パートナー 自動車セクターリーダー

Honda

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<略歴>

  • 2007年KPMG FAS入社以来、事業(再生)計画立案、業績改善、ならびにM&Aにかかわるビジネスデューデリジェンス、バリュークリエーション施策立案、買収後の統合支援に係るアドバイザリー業務に従事。事業戦略の再構築、ターンアラウンド推進、組織・業務プロセスの変革、クロスボーダーM&Aなどの領域において、450件以上のプロジェクトデリバリー経験を有す。
  • 近年はモビリティ研究所において、自動車業界のみならず、エネルギー、インフラ、ハイテク、消費財、公共、素材、製造業、物流などのクロスセクター領域での戦略立案に携わる。
  • 従前は投資会社(PE)にて中小・中堅企業に対する投資実行およびM&A後のハンズオン経営を統括し、戦略の再構築、M&A実行を通じて投資先企業のバリューアップ、ターンアラウンドを推進。複数のベンチャー企業の立ち上げ、事業会社の取締役・監査役を歴任する。
  • それ以前は、外資系戦略コンサルティングファームにおいて大企業の事業戦略立案、新規事業開発、業務改革、組織変革を、外資系コンサルティングファームにて全社基幹系業務・システムの設計・導入・統合などに従事してきている。

 

著書に『crmマーケティング戦略-顧客と共に』(東洋経済新報社)、『CFOの実務-企業価値向上のための役割と実践』(東洋経済新報社)、『合併・買収の統合実務ハンドブック』(中央経済社)、『業種別アカウンティングシリーズⅡ 化学産業の会計実務』『業種別アカウンティングシリーズⅡ 素材産業の会計実務』『業種別アカウンティングシリーズⅡ 自動車・電機産業の会計実務』(中央経済社)、『紛争鉱物で変わるサプライチェーンリスクマネジメント』(東洋経済新報社)、『モビリティ リ・デザイン 2040』(日本経済新聞出版)(すべて共著)、その他雑誌等への寄稿、企業・大学・業界団体等での講演多数。