<略歴>

• 大阪大学経済学部卒業。米国マサチューセッツ大学MBA修了。
• 日本公認会計士
• 朝日新和会計社（現 有限責任あずさ監査法人）入所後、運輸業等の法定監査ならびに上場支援業務に従事。
• その後ERPの導入及び経理業務改革、シェアドサービスセンターの導入、内部統制構築（米国企業改革法、内部統制報告制度）、IFRS®基準導入等を数多く担当。
• 現在、新産業領域でのイノベーション（Business Innovation）創出や経理業務高度化などのアドバイザリー業務を担当しながら、KPMGモビリティ研究所においてMaaS（Mobility as a Service）やスマートシティに関する調査・研究や、自治体等における実証事業に関与している。

 

著書に『中国子会社の内部統制実務』(中央経済社)、『なるほど図解内部統制 』(中央経済社)、『四半期開示のための連結マネジメント』(税務経理協会)、『モビリティ リ・デザイン 2040』(日本経済新聞出版)、『慶應大生が学んでいる スタートアップの講義』（日本経済新聞出版）(すべて共著)。

 

<略歴>
島根県松江市出身。1999（平成11）年建設省入省。京都府庁政策企画部戦略企画課長、内閣官房内閣総務官室企画官、国土交通省大臣官房人事課企画官、不動産・建設経済局参事官、総合政策局地域交通課長等を経て、2023（令和5）年7月より現職就任。

<略歴>
１９９５年入社
運輸計画部門、経営企画部門などを経て現在に至る。運輸計画部門では路線計画や運賃サービスの企画を担当した他、PASMOサービス開始に際し、バス事業者のサービス企画を担当。現在の事業変革推進室では、これからの時代に向けてシェアリングモビリティや自動運転など「移動」に関する新領域での事業創出に向けた取り組みを推進。

<Bio>
He joined Honda Motor Co., Ltd. in 1994. He was involved in research on low-emission engines using adaptive control / robust control at Honda R&D Co., Ltd. and realized the world’s first ULEV (Ultra Low Emission Vehicle, 1997) and the world’s first SULEV (Super Ultra Low Emission Vehicle,1999). After engaging in research and development of HEV (hybrid electric vehicle), clean diesel vehicle, traction control for F-1, etc. using neural network and model-based control, he is researching on AI (artificial intelligence) and control technologies for automatic driving / driving support system and micro mobility since 2016 and is the responsible for the technical experimental demonstration with Joso city.

<Bio>
As Chief Strategy Officer, Ko Miyoshi in charge of the overall corporate strategy and business development at TIER IV. Before TIER IV, Ko worked in Mitsubishi Corporation leading business development of metro projects. He also has experience of M&A execution and PMI related projects at an investment firm.。

<略歴>
2005年WILLER株式会社（当時・株式会社西日本ツアーズ）に入社。車両開発部、広報室、社長室、人事部、総務部のマネージャーを務め、2019年よりMaaS事業推進を担う。現在は主に自動運転やEV、エネルギーマネジメントの分野における研究・開発に挑んでいる。

<略歴>
2000年　塩尻市役所入庁
2003年　商工課　企業誘致担当
2005年　経済産業省関東経済産業局派遣
2006年　ICTインキュベーション施設「SIP」の
　　　　　設立
2009年　（一財）塩尻市振興公社設立・派遣
　　　　　（～2013年まで）
2010年　公設クラウドソーシング×自営型
　　　　　テレワーク「KADO」の立ち上げ
2014年　塩尻市企画課　総合計画・地方創生担当
2016年　（一財）塩尻市振興公社派遣
　　　　　（～2019年まで）
2018年　シビック・イノベーション拠点
　　　　　「スナバ」設立
2019年　自動運転・MaaSプロジェクト
2020年　企画政策部　官民連携推進課
2022年　産業振興事業部先端産業振興室室長兼
　　　　　塩尻市振興公社DX担当理事

<略歴>
ドイツ・カールスルーエに本社を置くPTV Groupの日本法人にて、交通工学理論に基づくソフトウェア技術と移動データを活用した交通需要予測モデリングを主に担当。
高速道路会社での勤務を経て2018年より現職。
交通計画・交通工学修士（サウサンプトン大学）。

<略歴>
2003年にジオテクノロジーズ株式会社の前身であるインクリメントP株式会社に入社。以来、地図・位置情報に関わるソフトウェア開発業務に一貫して従事。
カーナビ用地図データ編集システム開発・自動運転用高精度地図データ開発、コンシューマービジネス開発責任者などを経て、データ活用に向けたデータサイエンス部門を新規に立ち上げ。以降、人流データや地図を活用して様々な社会課題を解決すべく、分析やデータ開発に奮闘している。
東京理科大学工学部卒・大学院修了

<略歴>
1989年トヨタ自動車入社後、商品企画部、アジア部タイ担当、人事部、トランスミッション工場の工務部勤務を経て、商品企画部でスバルとの共同開発プロジェクトである ＴＯＹＯＴＡ８６の商品企画、販売体制企画に従事。
2012年グローバルでのLEXUSのリブランドに取り組むレクサスブランドマネジメント部の日本担当室長としてレクサスのブランディング、商品マーケティング・プロモーションを取り組む。
2021年から現職。主にマーケティング・マネタイズを担当。

<略歴>
2003 年 通信系販売代理店 営業・人材開発に従事

2008 年 現ソフトバンク株式会社(ソフトバンクモバイル株式会社) 人事総務統括にて人材開発・事業開発に従事 ソフトバンクユニバーシティの創立・運営 ソフトバンクアカデミア(孫正義の後継者育成機関)の企画・運営 ソフトバンクイノベンチャー(新規事業提案・事業化制度)の企画・運営

2013 年 ソフトバンクグループ株式会社(兼務) 事業統括 関連事業室 事業化推進グループ

2013 年 ソフトバンクイノベンチャー株式会社(兼務) 新規事業開発推進、財務経理管理

2016 年 OpenStreet 株式会社
執行役員 経営企画・データサイエンス管掌

2021 年 1月 執行役員CFO就任 2021年8月 執行役員CMO就任

2021 年 10月 代表取締役社長 CEO 就任

その他経歴
国土交通省「シェアサイクルの在り方検討委員会」委員
一般社団法人シェアサイクル協会 副会長

<Bio>
So Matsuki is a transportation and community development practitioner with over 10 years of experience in the transportation field in both the private and public sectors.
Now at Nishi-Nippn railroad Co., Ltd., he is in charge of collaboration with local governments and other transportation operators, and MaaS-related business development.

<略歴>
シカゴ大学経営大学院卒。2001年SAPジャパンへ新卒入社。国内外の様々な業界の業務改革プロジェクトに従事。2012年楽天に入社。物流事業の新規立ち上げ、日用品EC事業の責任者、米・仏グループ会社の取締役やCEOなどを歴任。日本には豊富な地域資源があるのに「もったいない」ことが多く、今後は日本の地域活性化に貢献したいという思いで日本に帰国。地域課題でも特に深刻なドアツードアの移動問題に取り組むことで「住みたい街に住み続けられる社会の実現」を目指し、2017年株式会社NearMe（ニアミー）を創業。2018年からシェアリングエコノミーのMaaSサービス、AIを活用した「移動のシェア」サービスを複数展開している。

<略歴>
新潟県生まれ。東京理科大学理学部卒、事業構想大学院大学修了（事業構想修士）。テレビゲーム流通情報誌の記者を経て独立。先進サイエンス領域を中心に、大学や企業のコミュニケーション媒体の企画・制作・プロデュースに携わる。日経BP社にて環境系媒体の立ち上げに携わったのを機に環境問題およびエコカー分野にも活動領域を拡大。2017年、株式会社サイエンスデザイン設立。2020年、NASA公式プログラムSpaceAppsOsaka審査員。